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新フェノールウレタン現場発泡断熱システム
ゼロフロンER
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 特長 サイズ・物性施工写真
ゼロフロン®ER
主な用途
住宅
事務所
駐車場
工場・倉庫
店舗
学校・病院

新フェノールウレタン現場発泡断熱システム「ゼロフロン®ER」は、業界初の断熱区分Eランク相当を実現したノンフロン現場発泡システムです。

ゼロフロン®ER特長
1.優れた断熱性能
従来のノンフロンシステムでは実現不可能であったフロンシステムと同レベルの厚みにすることができ、設計仕様を変更する必要がありません。住宅金融支援機構が定める断熱材区分のEランク(従来のノンフロンはDランク)に相当します。

ゼロフロンER30mm厚と同等断熱性能の材料厚み

ノンフロンなのに高断熱性能である理由は、高い独立気泡率と高品質な微細セルにあります。

ゼロフロンER 従来のノンフロンシステム
ゼロフロン®ER
熱伝導率 0.023W/m・K(初期値)
従来のノンフロンシステム 
熱伝導率 0.030W/m・K(初期値)

断熱材の熱伝導率 ゼロフロン®ERは、Eランク
断熱材区分 断熱材の種類
Eランク λ=0.028 〜
0.023W/m・K
A種押出法ポリスチレンフォーム保温板3種
A種硬質ウレタンフォーム保温板2種1号、2号、3号、4号
A種フェノールフォーム保温板2種3号
Dランク λ=0.034 〜
0.029W/m・K
A種ビーズポリスチレンフォーム保温板特号
A種押出法ポリスチレンフォーム保温板2種
A種硬質ウレタンフォーム保温板1種
建築物断熱用吹付け硬質ウレタンフォームA種1、2
A種ポリエチレンフォーム保温板3種
※IBEC「住宅の省エネルギー基準の解説(改定 第3版)」より抜粋

2.環境にやさしい、地球温暖化防止
ウレタン現場発泡断熱材「ノンフロン化」をリードする「ゼロフロン®ER」
環境負荷の高いフロンを一切含んでない完全ノンフロンシステムです。発泡剤は化学反応により発生する炭酸ガスを利用しています。

日本ウレタン工業協会は、2010年1月に「ノンフロン化宣言」を発表し、住宅分野で使用される建築物断熱用吹付け硬質ウレタンフォームの発泡剤について2010年8月を目標にノンフロン化することを宣言しました。
ゼロフロン®ERは『省エネと温室効果ガス削減のダブルエコ』を実現することで、ウレタン現場発泡断熱材のノンフロン化をリードし、快適な住空間創りと地球環境の保全に貢献いたします。

表中の地球温暖化係数(GWP値)は、炭酸ガス(二酸化炭素:CO2)を1とした場合の地球温暖化へ与える影響の大きさを表したものです。

発泡剤について ゼロフロン®ERは,炭酸ガスを利用
発泡剤の種類 炭酸ガス フロン(HFC:ハイドロフルオロカーボン)
化学物質 CO2 HFC-245fa HFC-365mfc
GWP(地球温暖化係数) 1 1030 794
GWP値:「フルオロカーボン類の環境・安全データ一覧表」(日本フルオロカーボン協会より)

<参考>
建築物に使用される発泡プラスチック系断熱材を代替フロン製品からノンフロン製品に変更することにより地球温暖化抑制効果(下記の試算では、CO2換算で約60トン)を得ることができます。
<試算例>
想定建築物:集合住宅(RC造、延床面積2000m2、断熱材厚さ25mm)
断熱材施工量:0.43(m2/m2)×2000m2×0.025m=21.5m3
※:(社)建築業協会・環境負荷専門部会調査報告書による単純平均値
フロン含有量:64.5kg
(断熱材比重0.03、製造時のフロン含有率を10%とした場合)
地球温暖化抑制効果:60.1トン
(HFC245faとHFC365mfcの比率を7:3、GWP932とした場合)
出典:(社)日本建設業団体連合会他「ノンフロン断熱材を使いましょう」2006年6月

3.グリーン調達に適合
環境省が定めた「グリーン購入法基本方針の特定調達品目及び、その判断基準」に適合しています。
4.シックハウス法告示対象外
国土交通省告示第1113号〜第1115号に規定されるホルムアルデヒド発散建築材料に該当しませんので、その使用に制限をうけません。ボード状の断熱材等で表示されるホルムアルデヒド等級F☆☆☆☆と同等以上のレベルです。
5.公共建築工事標準仕様書、公共住宅建設工事共通仕様書に適合
社団法人公共建築協会が行う建築材料評価事業において評価書を取得しています。
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ゼロフロン®ERサイズ・物性
■ゼロフロン®ERの基本物性
発泡方法 オール水発泡(炭酸ガス発泡)
粘度 900mPa・s/20℃以下
圧縮強さ 200kPa
熱伝導率 0.023W/(m・K)
接着強さ 170kPa
透湿率 5.4ng/(m・s・Pa)
燃焼性 難燃材料相当
備考 ・上記の値は、JIS A 9526:2006 A種1に適合します。
 尚、当社測定値であり保証値ではありません。
・ 当社は熱伝統率設計値として0.027W/m・Kを推奨します。
■ゼロフロン®ERと汎用ノンフロン品の断熱材の厚さ比較
【例】
東京都内(IV地域)鉄筋コンクリート造等の住宅の場合
省エネルギー対策等級3から等級4に等級レベルをアップした場合の断熱材の厚み増
  ゼロフロン®ER 従来のノンフロン系
現場発泡断熱材
断熱部位 温熱等級4
の厚さ
3等級(汎用 ノンフロン) からの
レベルUPに
伴う厚み増
温熱等級4
の厚さ
3等級(汎用 ノンフロン) からの
レベルUPに
伴う厚み増
屋根又は天井 70mm 30mmUP 85mm 45mmUP
30mm 5mmUP 40mm 15mmUP
外気に接
する部分
60mm 25mmUP 75mm 40mmUP
その他 45mm 25mmUP 55mm 35mmUP
土間床等
の外周部
外気に接
する部分
25mm 25mmUP 30mm 30mmUP
その他 10mm 10mmUP 10mm 10mmUP
※省エネルギー対策等級レベルのアップにより、断熱材の厚みは増します。ゼロフロン®ERを使用することで、厚み増を抑えることが可能となります。
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ゼロフロン®ER施工写真
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